賃貸物件をゴミ屋敷にしてしまった場合、退去時に「どのくらいの費用を請求されるのか」という恐怖は、多くの住人を現状に縛り付ける要因となります。結論から言えば、その費用は敷金で賄えるレベルを遥かに超え、数百万円単位の訴訟に発展することも少なくありません。原状回復費用の内訳は、大きく分けて「不用品の撤去費用」「室内の特殊清掃・消臭費用」「内装の修繕・交換費用」の三つです。まず撤去費用で数十万円かかり、さらに生ゴミの液体が床に染み込んでフローリングの張り替えが必要になれば、一部屋あたり十万円から三十万円が加算されます。壁紙（クロス）も臭いが染み付いているため、全交換が必須となり、これに数万円から十万円。さらに深刻なのは、汚れが下地の石膏ボードやコンクリート、あるいは階下の住居にまで及んでいる場合です。こうなると、床材だけでなく下地材の全交換、配管の洗浄、さらには損害賠償を含めて、一Ｋの物件でも総額で二百万円から三百万円の請求が来る事例が存在します。また、ゴミ屋敷が原因で発生した害虫が建物全体に広がり、マンション全体の消毒費用を請求されるケースや、悪臭のせいで次の入居者が決まらない期間の「空室補償」を求められることもあります。大家さんや管理会社にとって、ゴミ屋敷は資産価値を著しく損なう重大な契約違反であり、毅然とした対応を取るのが一般的です。どのくらいの費用がかかるかを恐れて問題を先送りにすればするほど、汚れは建物の構造深くまで浸透し、修繕費用は雪だるま式に膨れ上がります。逆に、自ら業者を呼んで清掃し、可能な限り綺麗な状態で返却すれば、修繕費用を最小限に抑え、法的トラブルを回避できる可能性が高まります。退去時の精算書を見てから絶望するのではなく、今この瞬間にどのくらいのダメージを食い止められるかを考えることが、経済的な破滅を防ぐ唯一の方法です。住まいは借り物であり、それを維持する責任があるという現実を直視し、取り返しのつかない事態になる前に手を打つべきです。